ヴェルサイユ条約→金融恐慌→昭和恐慌→日中戦争→太平洋戦争

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日中戦争・太平洋戦争

日本は第一次世界大戦をきっかけにして、国際社会で高い地位を得た。アジアに対して軍事力を背景に強硬にふるまったが、欧米とは協調外交を続けた。軍部が暴走し中国への侵略が続くなかで、さらにアメリカとの戦争をはじめるが、国内外に多くの犠牲者を出して、戦争は日本の敗北に終わった。

新たな世界秩序

第一次世界大戦後、ヨーロッパは大きなダメージを受け、社会主義国ソ連が誕生し、アメリカが大国となった。そのアメリカの主導で新しい世界秩序が形成された。

ヴェルサイユ条約とアジアの民族運動

1919年講和条約調印。この講和条約によって、新しい国際関係がつくられ、その一方で、中国や朝鮮では、反日・独立運動が起こった。

ワシントン体制と協調外交

東アジアと太平洋地域の新たな国際関係に日本も積極的に参加した。

普通選挙法と治安維持法

1925年、普通選挙法と治安維持法が同時に成立した。

動揺する日本

第一次世界大戦後の世界体制の中で、日本は米英との協調路線を選んだ。しかし、その後、日本は立て続けに「戦後恐慌」「金融恐慌」「昭和恐慌」といった経済的な危機に直面。この時期、日本は協調外交から強硬外交へと転換していった。

経済の動揺と金融恐慌

昭和2年、大蔵大臣が不良債権を抱えた銀行名を公表。人々が預金を引き出すために銀行に押し寄せた(取り付け騒ぎ)。これに端を発し、金融界は混乱。「金融恐慌」の波が全国に広がった。

昭和恐慌

この世界恐慌(アメリカでの株価大暴落)と金解禁(金の輸出を認めた)の二重の影響で、日本経済は大打撃を受け、「昭和恐慌」に陥った。

山東出兵と張作霖爆殺

満州での権益を守るため日本は山東省に出兵。さらに、満州軍閥の張作霖を殺害した。満州の支配は失敗した。

日中戦争

1931年、南満州鉄道の線路の爆破をきっかけに満州事変が勃発。さらに1937年には北京郊外の盧溝橋で日中両軍が衝突したことにより、日中戦争が始まった。いずれも政府の不拡大方針にもかかわらず、軍主導で戦線が拡大。この時期、日本では軍部が発言力を高め、影響力を強めていた。

満州事変

関東軍は、南満州鉄道を爆破し、これを中国軍の行為であるとして軍事行動を開始。わずか5カ月足らずで、満州全土を占領した。そして、清朝最後の皇帝 溥儀(ふぎ)を執政に置き、満州国を誕生させた。

※満州事変を受け、若槻内閣は、陸軍(関東軍)をこれ以上進軍させない不拡大方針を表明したが、陸軍はこれを無視した。

テロとクーデター

政党内閣への不満からテロやクーデター計画がおきた。2・26事件以降、軍部の力が強まった。

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1930年代、昭和恐慌や満州事変に対する政党内閣の対応に、不満が高まっていた。そして、政財界の要人が暗殺されるテロや、陸軍の青年将校や右翼らによる軍事政権樹立を狙うクーデター計画などが次々に起こった。1936年2月26日、皇道派の青年将校たちが決起して1400人の兵士を率い、皇道派中心の軍事政権を樹立しようとした「二・二六事件」が起こり、軍部の力はますます強まっていった。

日中戦争

1937年、北京郊外の盧溝橋で、日中両軍の武力衝突「盧溝橋事件」が起こり、日中戦争が始まった。短期決戦を予想していた日本軍の見込みは外れ、戦争は長期化した。

太平洋戦争

1937年に始まった日中戦争は、日本の予想に反して長期化した。戦局を打開するために、日本が選んだのがドイツ・イタリアとの軍事同盟であった。また、日本は1941年にアメリカに宣戦布告して第二次世界大戦に参戦することになった。

第二次世界大戦と日独伊三国軍事同盟

1939年、ドイツがポーランドに侵攻。ポーランドと同盟国だったイギリスとフランスは、ただちにドイツに宣戦布告し、第二次世界大戦が勃発した。

日米通商航海条約の破棄

満州事変以来、日本の中国進出が進んだ。日中戦争がはじまるとさらにその支配圏は、満州のみならず中国本土に拡大された。これに対し、アメリカは警戒を強め、1939年日米通商航海条約の破棄を日本に通告した。

日独伊三国軍事同盟

1640年、日本はドイツ、イタリアと三国軍事同盟を結んだ。この同盟により、日本とアメリカの対立は、さらに深まっていった。

太平洋戦争の勃発

アメリカとの対立が深まった日本は、1941年に陸軍がイギリス領マレー半島に上陸を開始。さらに同じ日、海軍はハワイの真珠湾を奇襲攻撃し、アメリカとイギリスに宣戦を布告した。これにより太平洋戦争がはじまった。

敗戦

ミッドウェー海戦の敗北後、戦局はしだいに日本に厳しくなっていった。1945年8月15日、日本はポツダム宣言を受諾。太平洋戦争が終結した。



〔参考・引用〕
第一学習社「高等学校日本史A」/NHK高校講座「日本史」/東進ブックス「金谷の日本史(近現代史)